Googleビジネスプロフィールの整え方：作れる条件・書き方・クチコミのルール

Googleビジネスプロフィールは、Google検索やGoogleマップに出る自社の情報を、オーナーとして確かめ、直すための無料の仕組みです。Googleは、ビジネス情報の内容が充実していて正確なほど、ローカル検索結果（地域のお店や会社の検索結果）に表示される可能性が高くなるとしています。また、Google検索の生成AI機能に向けたガイドでは、状況に応じてAIの回答にローカル ビジネスの情報が含まれる場合があり、ビジネス プロフィールなどを使うと、AIの回答とほかの検索結果の両方で商品やサービスが表示されやすくなると説明しています。

ただし、作れる会社には条件があり、名前・住所・カテゴリ・クチコミには細かい決まりがあります。決まりに反すると、プロフィールが停止されることもあります。

この記事では、次のことがわかります。

• ビジネス プロフィールを作れる会社の条件（店舗がない会社の場合）
• ローカル検索結果の表示についての、Googleの説明
• 名前・住所・カテゴリ・説明文で守ること
• クチコミを集めるとき・返信するときのルール
• AIの回答との関係と、確かめる順番

Googleビジネスプロフィールとは：情報の集まり方と表示のされ方

ビジネス プロフィールは、会社やお店の名前・住所・営業時間・電話番号・ウェブサイト・写真・クチコミなどを、Google検索やGoogleマップに出す情報です。ここで大事なのは、プロフィールに出る情報は、自社が登録したものだけではないことです。

情報はどこから集まるか

Googleは、プロフィールの情報源として、次のものを挙げています。

• クロール可能なウェブ コンテンツなど、一般公開されている情報（例として、企業の公式ウェブサイトの情報）
• サードパーティがライセンスを所有しているデータ
• 住所や電話番号などの事実や、写真・クチコミを提供するユーザー（プロフィールを申請するビジネス オーナーを含む）
• 地域のお店やビジネスとGoogleとのやり取りに基づく情報

つまり、自社がプロフィールを作っていなくても、会社の情報がGoogleに出ていることがあります。オーナー確認（その会社の代表者であることをGoogleに示す手続き）を済ませると、出ている情報を確かめ、自社の手で直せるようになります。Googleは、ビジネス情報（ビジネス名や営業時間など）を編集したり、顧客とやり取りしたりするには、オーナー確認が必要だとしています。

ローカル検索結果の表示についての、Googleの説明

Googleは、ローカル検索結果がどう決まるかを、次のように説明しています。

ローカル検索結果は、主に関連性、距離、知名度に基づいて表示されます。

3つの意味は、次のとおりです。

あわせてGoogleは、「Google では、ランキングを上げるためのリクエストや金銭の受け取りには一切応じておりません」としています。順位を約束する、Googleと特別な関係があるといった売り込みには注意が必要です。

そのうえで、Googleがヘルプで勧めているのは、オーナー確認をする、ビジネス情報を最新に保つ（正確な住所・特別営業時間を含む営業時間・ビジネスの種類・属性など）、クチコミに返信する、写真や動画を追加する、の4つです（小売店には、店舗の商品を載せる機能もあります。対象の国や地域の小売業者だけ）。情報が正確でない場合は、関連性の高い語句で検索されても表示されないことがある、とも書いています。

作れる会社の条件と、オーナー確認の進め方

店舗がない会社でも作れるか

Googleのガイドラインでは、ビジネス プロフィールを作れるのは、営業時間中に顧客と直接やり取りするビジネスで、顧客が訪れることのできる実在の店舗や拠点があるか、顧客のいる場所に出向くビジネスです。お店ではない会社でも、この条件に当てはまれば作れます。

一方で、オンラインでのみ営業するビジネスは対象外です。Googleのヘルプは、顧客が来店できる実店舗を持たず、顧客を直接訪問しない、オンラインのみのビジネスは対象外と説明しています。Web制作やコンサルティングのように、オンラインで受注や納品をする会社でも、拠点で顧客を迎えている、または顧客の所に出向いている場合は、下の住所やスタッフの条件を確かめます。オンラインで仕事を受けるかどうかではなく、顧客と顔を合わせる営業の実態があるかで判断します。

住所については、次の点に注意します。

• バーチャル オフィスは使えない：郵送先住所を借りていて、その住所で実際にサービスを提供していない場合（バーチャル オフィス）は、ビジネス プロフィールを利用できません。
• コワーキング スペースは条件つき：わかりやすい看板が常に設置され、その場所で営業時間中に顧客を受け入れ、営業時間中に自社のスタッフが常駐していることが条件です（英語版のガイドラインは「your business staff」と書いています）。施設の共用の受付があるだけでは、条件を満たすとは言えません。
• 住所には看板が要る：Googleに住所を掲載する場合、その住所にビジネスの名称の掲示を常設する必要があります。
• 客先に出向き、拠点で接客しない仕事は住所を出さない：お客様の所在地でサービスを提供し、拠点の住所では接客しない「非店舗型ビジネス」は、拠点の住所で1つのプロフィールを作り、サービス提供地域を指定します。顧客に対しては住所を非表示にする必要があります（例として、自宅で営業する配管業者は住所を消すよう書かれています）。拠点でも接客し、出張もする「ハイブリッド型」は、営業時間中にスタッフが店舗に常駐し顧客に対応できる場合に、住所とサービス提供地域の両方を出せます。拠点に看板が常設されていない場合は店舗と認められず、非店舗型として登録する必要があります。
• 同じ拠点に重ねて作らない：ガイドラインは、ビジネス プロフィールはビジネスにつき1つとし、同じ拠点に複数のプロフィールを作ることはできない（アカウントが同じでも別でも同じ）としています。会社全体で1つという意味ではなく、複数の店舗を展開する事業（チェーンやブランド）には追加のガイドラインがあり、拠点ごとに管理できます。お客様の所に出向く仕事でも、拠点が複数あり、それぞれ異なるサービス提供地域とスタッフで運営されている場合は、拠点ごとに1つ作れます。住所を増やせば複数作れる、という意味ではありません。病院や大学などの部門や、個人で開業する専門家にも、別のガイドラインがあります。

すでにプロフィールがある場合は、新しく作りません。まだ誰もオーナー確認をしていなければ、そのプロフィールのオーナー確認をします。「このビジネス プロフィールは他のユーザーが管理している可能性があります」と出る場合は、まず社内（前の担当者や制作会社など）で管理しているアカウントがないか確かめ、なければ現在のオーナーにオーナー権限をリクエストします（手順は「ビジネス プロフィールのオーナー権限をリクエストする」）。現在のオーナーには3日以内の返信が求められています。客先に出向いてサービスを提供し、実店舗やオフィスを持たない非店舗型ビジネスの場合は、Googleに問い合わせるよう案内されています。

オーナー確認の進め方

オーナー確認は、Googleアカウントでログインし、自社のプロフィールを探して（なければ追加して）から行います。

• 確認の方法はGoogleが決める：電話・SMS・メール・ビデオ・郵送（ハガキ）などがありますが、使える方法は業種・公開情報・地域・営業時間によって異なり、Googleが自動で決めるため変えられません。複数の方法が必要になることもあります。
• ハガキのときは待つ：コードは通常14日以内に届き、30日で期限が切れます。届くまでの間に、ビジネス名・住所・業種を編集したり、新しいコードを頼んだりすると、届いたコードが使えなくなります。
• 審査に日数がかかる：手順のあと、審査に5営業日ほどかかり、まれにそれより長くかかることもあります。
• 確認コードは誰にも教えない：Googleがお客様の確認コードを尋ねることはない、とヘルプに書かれています。プロフィールを管理する人にも共有しないよう書かれています。

会社のメールアドレスをGoogleアカウントにリンクしておくと管理が簡単になる、ともヘルプにあります。担当者の個人のアカウントだけで管理していると、担当が替わったときに困るので、誰のアカウントで管理しているかを社内で記録しておきます。

名前・住所・カテゴリ・説明文で守ること

ビジネス プロフィールのガイドラインには、項目ごとの決まりがあります。守らないと、情報が変更されたり、プロフィールが停止されたりすることがあります。中小企業の会社で迷いやすいところを、表にまとめます。

いくつか補足します。

• ビジネス名に足してはいけないもの：ガイドラインは、看板やウェブサイトなどで一貫して使い、顧客に認知されている実際の名前を使うよう求め、名前に不要な情報を含めることを認めていません。例として、マーケティングのキャッチコピー、店舗コード、営業時間、電話番号やURL、サービスや商品の情報、所在地の情報を付け足すことが挙げられ、不要な情報を含めると、プロフィールが停止される場合があります。ただし、実際の名前に地域名やサービスを表す言葉が入っているのは別で、ガイドラインの「可能」の例にも「ABC ホテル八王子」「ABC スポーツジム神田」「ABC 写真スタジオ」があります。実際の名前から削るのではなく、検索のために付け足さない、と考えます。社名と直接関係のない法的用語（ガイドラインの例は LLC・LTD・INC）や特殊文字を名前に入れるには、名前の一部として使われていることを示すもの（看板・名刺・請求書など）の提出が必要としています。迷ったら、看板や名刺、サイトで実際に使っている表記に合わせます。
• カテゴリの考え方：カテゴリは「事業に何が含まれるか」ではなく「事業が何であるか」で選ぶよう書かれています。カテゴリは9つまで選べ、最初に入れたものがメインカテゴリになります。
• 営業時間：顧客に対応できる通常の営業時間を入れ、祝日などは特別営業時間で指定できます。完全予約制のように、営業時間が決まっていないビジネスは、営業時間を指定しないよう書かれています。
• オーナー確認のあとの変更：オーナー確認のあとにビジネス名を変えると、もう一度オーナー確認が要る場合があります。住所が変わった場合は、もう一度オーナー確認が必要です。

会社のサイトの会社概要ページと、プロフィールの社名・住所・電話番号・事業の説明が食い違っていないかも確かめます。Googleは公式のウェブサイトの情報もプロフィールの情報源にしているので、両方をそろえておくと、どちらを見た人にも同じ情報が伝わります。会社概要ページの整え方は「会社概要ページに書くべきこと」で紹介しています。

クチコミのルール：集め方と返信の仕方

クチコミは、ローカル検索結果の「知名度」にも関わりますが、集め方には厳しいルールがあります。Googleマップの投稿コンテンツのポリシーでは、販売者（ビジネスの側）が次のことをするのを禁止しています。

• クチコミの投稿や、否定的なクチコミの修正・削除と引き換えに、インセンティブ（金銭的報酬・割引・無料の商品やサービスなど）を出す
• 否定的なクチコミの投稿を妨げたり禁止したり、肯定的なクチコミを選んで募ったりする
• その場で評価やクチコミを書くよう要求・強要する、特定の内容を含めるよう頼む
• スタッフに一定数のクチコミを集めるよう求める

また、現在または過去の雇用関係・契約関係など、利益相反に基づくクチコミも「評価の操作」に含まれます。社員など、利益相反にあたる関係の人に頼んで書いてもらうのは避けます。

認められているのは、インセンティブを出したり内容に影響を与えようとしたりせずに、実際に利用した人にクチコミの投稿を頼むことです。Googleは、クチコミを頼むためのリンクやQRコードを作る方法も案内しています。満足してくれた人だけに頼むのではなく、取引が終わった人に同じように頼みます。

返信については、オーナー確認が済んでいれば、プロフィールから返信できます。Googleのヒントでは、返信は簡潔に、丁寧に、とされ、否定的なクチコミには、投稿者の個人情報を出さない、個人的に攻撃しない、こちらに非のあることは誠意をもって対応し、そうでないことは対応できることとできないことを説明する、といった点が挙げられています。なお、同じヒントでは、返信はそれぞれ多くの人に届くので、すべてのクチコミに対して感謝の意を公開する必要はない、とも書かれています。

Googleのコンテンツ ポリシーに違反していると思われるクチコミは、報告できます。

AIの回答との関係：特別な対策より、正確な情報

Googleの生成AIの検索に向けた最適化のガイドには、ローカル ビジネスについて、次の説明があります。

状況に応じて、生成 AI による回答には商品リスティング、商品情報、およびローカル ビジネスに関する情報が含まれる場合があります。

続けて、Merchant Center や Google ビジネス プロフィールなどのサービスを利用すると、AIの回答とGoogle検索のほかの検索結果の両方で商品やサービスが表示されやすくなる、と書いています。ここで言われているのは「状況に応じて」「表示されやすくなる」で、プロフィールを作れば必ずAIの回答に出る、という意味ではありません。また、これはGoogle検索の生成AI機能（AIによる概要・AIモード）についての説明で、ChatGPTなど、ほかのAIのサービスがビジネス プロフィールをどう使うかは書かれていません。

AIのための特別な書き方があるわけではないので、やることは、ここまでの「正確で最新の情報を、決まりどおりに登録する」と同じです。そのうえで、会社のサイトや外部の掲載にも同じ情報を載せておくと、どこから調べられても同じ会社の姿が伝わります。

なお、ビジネス プロフィールのパフォーマンスの画面（オーナー確認済みのプロフィールだけ）では、Google検索とGoogleマップでの閲覧数、ルートの検索、通話ボタンのクリック、ウェブサイトのクリックなどを確かめられます。ヘルプの指標の一覧には、AIの回答に出た回数を分けて見る指標はありません。

整えるときのチェックリスト

Laugh Mind では、中小企業がビジネス プロフィールを見直す順番を、次のように整理しています。

1. 現状を確かめる

• 社名と地域でGoogle検索・Googleマップを検索し、自社のプロフィールがすでに出ていないか確かめた
• 同じ拠点のプロフィールが複数できていないか確かめた
• 誰のGoogleアカウントで管理しているか（または、まだ誰も管理していないか）を確かめ、社内で記録した

2. 作れるか・どう出すかを決める

• 顧客が訪れる拠点があるか、顧客の所に出向く仕事かを確かめた（オンラインだけで営業し、顧客と顔を合わせない会社は対象外）
• バーチャル オフィスや、条件（常設の看板・その場所での顧客の受け入れ・自社のスタッフの常駐）を満たさないコワーキング スペースの住所を使っていない
• 客先に出向き、拠点では接客しない非店舗型なら、住所を非表示にしてサービス提供地域を指定した
• 拠点でも接客し、出張もするハイブリッド型なら、常設の看板と、営業時間中にスタッフが常駐し顧客に対応できる態勢を整えたうえで、住所とサービス提供地域を設定した
• すでに他の人が管理しているプロフィールがあれば、新しく作らず、オーナー権限のリクエスト（非店舗型はGoogleへの問い合わせ）に進んだ

3. 情報をそろえる

• ビジネス名は、看板・名刺・サイトで実際に使っている名前だけにした
• メインカテゴリは、中心の事業を表す具体的なものにした
• 住所・電話番号・ウェブサイト・営業時間・説明文を、会社概要ページと照らしてそろえた
• 祝日や長期休みの特別営業時間を入れた

4. 続ける

• 実際に利用した人に、インセンティブなしで、同じようにクチコミを頼む流れを決めた
• クチコミへの返信の担当と、否定的なクチコミへの対応の仕方を決めた
• 移転・電話番号の変更・営業時間の変更のときに、プロフィールも直す手順に入れた

私たちLaugh Mindの経験

会社の情報は、自社が管理する場所だけにあるわけではありません。私たちLaugh Mindが自社の会社サイトを AIO SCORE 100 で診断したとき、外部の掲載を調べたところ、移転前の住所が10か所以上の外部サイト（制作会社の紹介サイト、求人サイト、まとめ記事など）に残っていて、旧ブランド名が残っているところもありました。各サイトに修正を頼んでいます。

外部のサイトは、自社ですぐに直せないことが多いものです。だからこそ、ビジネス プロフィールや会社のサイトのように、自社で直せる場所は先に正しくしておくことが大切だと考えています。

まとめ

• ビジネス プロフィールは、Google検索やGoogleマップに出る会社の情報を、オーナー確認のあとに自社で直せる無料の仕組み。情報は公式サイトやユーザーの投稿などからも集まる
• 作れるのは、顧客が訪れる拠点があるか、顧客の所に出向くビジネス。オンラインだけで営業する会社は対象外。バーチャル オフィスは使えず、コワーキング スペースは常設の看板・その場所での顧客の受け入れ・自社のスタッフの常駐が条件
• Googleは、ローカル検索結果は主に関連性・距離・知名度で表示されるとし、情報が充実して正確なほど表示される可能性が高くなるとしている
• 名前は実際の名前を使い、キャッチコピーや地域名を付け足さない、カテゴリは中心の事業を具体的に、クチコミはインセンティブなしで、選ばずに頼む
• Googleは、状況に応じてAIの回答にローカル ビジネスの情報が含まれる場合があるとしている（Google検索の生成AI機能の説明。必ず出るわけではない）

AI検索に向けた最初の進め方は「中小企業のAI検索対策、最初の30日でやること」で紹介しています。会社の情報がサイトの中と外でそろっているか、検索やAIからどう見えているかをまとめて確かめたいときは、AIO・LLMOソリューションの診断「AIO SCORE 100」もご覧ください。